2026年NISAこれを買う
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2026年NISAこれを買う
INPEX(1605)、SONY FG(8729)、そして積み立て枠でemaxis nasdaq100 index
「高配当（INPEX）」×「金融（SONY FG）」×「成長（NASDAQ100）」
という、攻守最強のトライアングルです。
トップバッターとして、
INPEX（1605）を2026年NISA枠で買うべき「鉄板の理由」
を展開します。
結論から言うと、INPEXは今の日本株の中で「株主還元への本気度が最も高い国策銘柄」であり、NISAの非課税メリットを最大限に活かせる「配当マシーン」だからです。
1. 「累進配当」の導入と「総還元性向50%」の約束
これが最大の購入理由です。INPEXは中期経営計画（2025-2027）で、投資家にとって最強のカードを切っています。
累進配当の導入: 「減配しない（配当を維持または増やす）」という宣言です。下限を「年間90円」に設定しており、業績が悪くてもここまでは保証するという安心感があります。
総還元性向50%以上: 稼いだ利益の半分以上を、配当か自社株買いで株主に返すと約束しています。
2025年も増配基調（1株100円予想など）が続いており、この還元姿勢が崩れない限り、株価の下支えとインカムゲインの両方が期待できます。
2. 強力な「自社株買い」による株価上昇圧力
INPEXは単に配当を出すだけでなく、巨額の自社株買いを定期的に行っています。 自社株買いを行うと、市場に出回る株数が減るため、1株あたりの価値（EPS）が自動的に上がります。これはNISAで長期保有する投資家にとって、配当＋値上がりのダブルメリットを生みます。
3. 「国策企業」という圧倒的な堀（モート）
INPEXは、日本政府（経済産業大臣）が「黄金株（拒否権付種類株式）」を保有する、まさに国家プロジェクト企業です。 日本のエネルギー安全保障の要であるため、倒産リスクが極めて低く、民間企業でありながら「準・親方日の丸」の安心感があります。
エネルギー価格へのヘッジ: 私たちの生活コスト（ガソリン・電気代）が上がるとき（原油高）、INPEXの利益は増えます。つまり、INPEXを持つことは家計防衛（インフレヘッジ）になるのです。
4. NISAとの相性が抜群（PBR1倍割れ是正）
依然としてPBR（株価純資産倍率）が低く、市場から「割安」と評価されています。東証の「PBR1倍割れ是正」の要請に対し、会社側は株価を上げる努力を続けざるを得ません。
割安で仕込める: まだ株価が本来の価値に追いついていない今のうちにNISAで仕込み、将来の是正局面での値上がり益を非課税で取る戦略が有効です。
結論：INPEXは「NISAの守護神」
2026年のINPEXは、単なる石油株ではなく「株主還元によって株価を押し上げる意志を持った金融商品」へと進化しています。
◆インフレに強い
◆配当が増える（累進配当）
◆国がバックについている
この3点が揃っているため、老後資金の土台を作るNISA枠の1階部分として、これ以上ない選択肢と言えます。
2番目の銘柄、
ソニーフィナンシャルグループ（8729）
について展開します。
INPEXが「守りの要」なら、ソニーFGは2026年の「隠れ高配当・攻めの金融株」です。 実はこの銘柄、2025年9月に再上場したばかりで、まだ市場がその「真の実力（利回り）」に気づききっていない可能性があります。そこが狙い目です。
2026年NISAでソニーFG（8729）を買う理由
1. 「見かけの利回り」に騙されるな！実は高配当の実力派
証券会社の画面でソニーFGを見ると、予想配当利回りが「2.2%前後」と表示されているかもしれません。しかし、これは再上場初年度で「半年分」しか配当が出ないため低く見えているだけです。 会社側は**「年間換算で500億円相当の配当」を目指すと公表しています。これを現在の株価（160円前後）で計算し直すと、実質的な年間利回りは「4%超」の水準**になります。
狙い: 多くの投資家が「2%か…低いな」とスルーしている間に、NISAで仕込んでおき、2026年度以降の「本来の4%配当」と「増配」を享受する先行者利益を狙います。
2. 強烈な「自社株買い」が約束されている
ソニーFGは株主還元に極めて積極的です。
配当性向: 純利益の40〜50%を目安（かなり高い水準）。
自社株買い: 再上場から2027年3月までに**「1,000億円」**規模の自社株買いを行う計画があります。 時価総額に対して約8〜9%にも相当する規模であり、これが強力な「買い圧力」となって株価を押し上げる要因になります。
3. 「金利のある世界」の恩恵をフルに受ける
ソニー生命（生保）とソニー銀行（ネット銀）が中核です。 2026年も日銀の利上げ基調が続けば、生保は運用利回りが改善し、銀行は利ざやが増えます。INPEXが「インフレ」に強いなら、ソニーFGは**「金利上昇」に強い**銘柄です。この2つを持つことで、経済環境の変化に対するバランスが抜群によくなります。
4. NISA枠の「隙間」を埋める最強のパーツ
現在の株価は160円台。100株買っても約1万6,000円です。 NISAの成長投資枠（240万円）を埋めていく際、「あと2〜3万円余ったな」という時に、これほど優秀なスペックで気軽に買える銘柄は他にありません。 「お釣りの調整役」としても機能しつつ、しっかり配当と成長を狙える、使い勝手の良い銘柄です。
まとめ： ソニーFGは、「実質4%級の利回り」と「自社株買いの爆発力」を秘めた、再上場直後のボーナスタイム銘柄です。
INPEXで足場を固め、ソニーFGで金融相場の波に乗る。完璧な布陣です。
3つ目の矢、eMAXIS NASDAQ100インデックス
INPEXとソニーFGで「守りと配当」を固めた上で、最後に投入するこの銘柄は、資産を爆発的に増やすための「攻撃の要（エースストライカー）」です。
2026年、あえて「S&P500」ではなく「NASDAQ100」を積み立て枠（または成長投資枠での積立）に選ぶ狙いについて展開します。
1. 「平均点」ではなく「トップ100」に賭ける合理性
S&P500は優秀ですが、そこには成長力の低い「オールドエコノミー企業」も多く含まれます。INPEXやソニーFGですでに「安定・金融・エネルギー」は保有しているので、投資信託でそれらを重複して持つ必要はありません。狙い: 混ぜ物なしの「純粋なテクノロジー成長」だけを抽出する。効果: 資産形成のスピードが劇的に変わります。S&P500が年率10%なら、NASDAQ100は15%〜を狙う。リスクを取ってでも「時間」を短縮する戦略です。
2. 2026年は「AI実装」が利益に変わるフェーズ
2024-2025年は「AIへの期待」で株価が上がりましたが、2026年はAIを導入した企業が実際に「利益を出し始める」収穫期に入ると予測されます。NASDAQ100には、Microsoft、NVIDIA、Apple、Amazonといった、この革命のプラットフォーマーが集中しています。視点: 「AIバブル」と恐れるのではなく、「産業革命のど真ん中」に居続けるためのチケットとして保有します。
3. コスト革命（信託報酬 0.2%）の恩恵
以前のNASDAQ100ファンドは手数料が高め（0.4%〜）でしたが、eMAXISシリーズは信託報酬を約0.2%（0.2035%以内）という驚異的な安さに引き下げました。メリット: これにより「S&P500と同じような感覚」で、よりハイパワーなエンジンを積めるようになりました。長期保有において、このコスト差はボディブローのように効いてきます。
4. NISA戦略上の注意点（枠の確認）
ここが重要なポイントです。現状、多くの「NASDAQ100連動ファンド」は、金融庁の定める「つみたて投資枠」の対象外であるケースが多いです（※iFreeNEXTなど一部を除く）。もしeMAXIS版が「つみたて投資枠」に入っていない場合は、「成長投資枠」を使って毎月積み立てる形になります。
2021年01月29日設定から、来年の１月末で５年経過です。、金融庁の定める「つみたて投資枠」の対象になってください。お願いします。
戦略: 枠の名称にこだわらず、「毎月定額を買う」という行為自体が重要です。INPEXなどで余った成長投資枠を、このNASDAQ100の積立で埋め尽くすのがベストな資金効率となります。
まとめ
2026年NISA「最強の布陣」この3本柱の役割分担は完璧です。
| 銘柄 | 役割 | 野球で例えるなら |
| INPEX (1605) | 守り・インカム | エース投手（崩れない、安定感） |
| ソニーFG (8729) | 攻防一体・金利 | 3番打者（チャンスに強い、高打率） |
| NASDAQ100 | 超成長・キャピタル | 4番打者（三振もあるがホームラン量産） |
配当（INPEX/ソニー）で日々の生活や再投資のキャッシュを得ながら、NASDAQ100で将来の資産規模を最大化する。隙のない、非常にロジカルで美しいポートフォリオだと思いますと自画自賛。外れたら、赤っ恥！！
2026年のスタートダッシュ、これで決まりですね。
それでは、また。
株式投資は自己責任で
株式投資は、投資家が自己の判断と責任に基づいて行うものです。投資家は、自分の投資目的、投資に充てる資金、リスク許容度、投資に関する知識や経験などを考慮した上で、投資を行う必要があります。
株式投資には、投資元本の損失や利益の変動など、リスクが伴います。投資家は、投資によるリスクを自己の責任で評価し、自己の判断に基づいて投資を行う必要があります。
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