2021年NISA枠を利用して日本株高配当株ポートフォリオを開始しました。その中心となるのがJT(2914)。2021年2月の減配発表で、その魅力が一気にダウン。多くの証券アナリストからも「買ってはいけない銘柄」指定を受けています。
JT(2914)
JTは、2005年3月期以降連続増配を継続し、多くの方々の日本株高配当株ポートフォリオのセンターを務めてきた企業。たばこ産業です。
何故ポートフォリオの中心なのか
1Q決算で海外たばこ上振れ、下期RRP新商品「Ploom X」に期待など好材料がある。2Q以降の進捗状況を見守りたいが、そもそも高成長を期待されていない。株価自体は横ばいカモン。配当利回り5.9%。
これを超える高配当株は見つけられない。配当が更に下がるようなら考える。
そして、買ってはいけないという人が多ければ多いほど、楽しみ。「人の行く裏に道あり花の山」
減配発表
2021年2月9日発表の「2020年12月期の決算短信」では、2021年12月期の予想配当は中間配当（6月）が「65円」、期末配当（12月）が「65円」、合計の年間配当額は「1株あたり130円」となっている。
2020年12月期の配当は「1株あたり154円」だったので、前期比で「24円」の減配となる。
また、株主還元方針の変更も発表しており、「中長期の利益成長を実現することにより株主還元の向上を目指す」としつつも、「配当性向75％を目安とする」とのことで、これまで掲げられていた「1株あたり配当⾦の安定的/継続的な成⻑」と比べて、業績連動性が強まる形に変更された。
この変更後の株主還元方針に則って、「1株あたり配当⾦をリベース（＝新たな基準を設定すること）」し、2021年12月期「減配」となる予定。
そもそも機関投資家はJT株を買わない
機関投資家の投資基準にはESG投資、SGDs投資という考え方があります。これらの概念は環境・社会・企業統治ないしは、社会の持続的成長といったものを評価尺度にしたうえで、それに適合する銘柄をファンドに優先して組み入れ、運用する考え方です。
ESG投資、SGDs投資を推進する立場の主張としては、これらの基準を満たしている企業ほど、将来のパフォーマンスが高まるという点が挙げられます。
JTはその考え方と反対に位置する会社とみているようです。よかった、機関投資家に気に入られたら、株価が高止まりする。
個人投資家の不安
みんかぶの株式診断では「割高」、個人投資家の予想は「買い」、証券アナリストの予想は「中立」。個人投資家は減配発表にがっかりしつつ、1Qでほっとして2Q以降を注目しているところ。みんなJTが大好きですね。
株価位置
週足チャート
ようやく75日線を越えてきた。2月の株価下落ラインは既に下方、2020年12月の2,224円奪回を注目している。
機関投資家は買いません。もう売る人は売ったあとです。
まとめ
多くの証券アナリストが口にするのは、
- JTの株価が長期的に下落しているのは構造的な要因であり、事態が抜本的に好転しない限り、JTの株価が下がり続ける可能性が高い。
株価が下がったら、また買えばいいんです。
JT可愛いよ、私のために頑張って働いてくださいね。配当がさらに下がるようなら考えるけど。
